「助成事業があるのだから妊孕性温存を勧めるべき」は誤り|日経メディカル ワークス

「助成事業があるのだから妊孕性温存を勧めるべき」は誤り

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「助成事業があるのだから妊孕性温存を勧めるべき」は誤り

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妊孕性温存療法研究促進事業開始から1年がたとうとしている。妊孕性温存についてどう考えていくべきか。日本がん・生殖医療研究会(現・日本がん・生殖医療学会)を立ち上げるなど、妊孕性温存の啓発を進めてきた聖マリアンナ医科大学産婦人科学教授で日本がん・生殖医療学会理事長の鈴木直氏に話を聞いた。 ──2021年度より、厚生労働省の「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」が開始され、43歳未満の男女を対象として、(1)胚(受精卵)凍結、(2)未受精卵子凍結、(3)卵巣組織凍結、(4)精子凍結、(5)精子凍結(精巣内精子採取術)について、それぞれ国から金銭的な助成が行われることにな...

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